レンタルの流れ

レンタルご利用のながれ

レンタルご利用のながれ

レンタル申込

レンタル商品からご希望の機種を買い物カートに入れて下さい。

下へ

会員登録

初めてのお客様はアウトドアトレンド会員にご登録ください。登録料は無料です。

 

アウトドアトレンド会員情報は全項目必須となっております。

会員登録終了後に、登録完了のご案内メールをお届けします。

下へ

身分証を送る

はじめて当店のレンタルをご利用になられるお客様には

下記証明書類の送付をお願いいたしております。

必要な身分証明書

身分証の送付

住民票・公共料金請求書は、発行から3カ月以内のものをご用意ください。

お送りいただきました証明書が不鮮明な場合
(顔写真、有効期限欄など)、再送をお願いしております。

 

※免許証コピーの際、できれば印刷濃度を薄め(もしくは写真原稿)の

設定で拡大コピーしていただけますと確認がスムーズに進みます。

※配送先が必要証明書と異なる場合は上記組み合わせと合わせて

住所確認の取れる書類(公共料金請求書等) の送付をお願いいたします。

身分証の確認が済んだ段階で、アウトドアトレンド会員登録完了となります。

上記お取引内容に同意いただけない場合はレンタルをお断りさせていただきます。

下へ

ご注文確定

この段階では、在庫確認はまだ済んでおりません。在庫確認後に、ご注文確定となります。

1営業日以内にお送りする「ご注文確定メール」を必ずご確認ください。

土日・祝日と弊社指定の休業日に頂いたお問い合わせへの返信は翌営業日となります。

下へ

お支払い

お支払い方法はクレジットの一括払いとなります。

レンタル料金は商品の利用料と、送料(往復分)の合計金額となります。

お支払いの総額はご注文後にメールにて知らせいたします。

 

買い物カート内で入力されるお客様のクレジットカード情報は、

SSL(暗号化技術)によって安全に守られています。

 

【取り扱いクレジットカード】

VISA / MASTER / JCB / AMEX /Diners

クレジットカード情報

下へ

商品お届け

商品は通常ご注文後3日程度でお手元にお届けいたします。
日時のご指定も可能です。

発送後に、お荷物の問い合わせ伝票番号、
及び運送会社の連絡先を記載した

「発送のご案内メール」をお送りいたします。

※お届け先は原則としてご注文者様のご住所となります。

 

商品が届きましたら、内容物と動作確認を行なって下さい。

万が一、何か不足品・不良がありましたらすぐにご連絡下さい。

商品が入っていた箱・梱包材はご返却時に必要となりますので

ご利用終了まで大切に保管をお願い致します。

下へ

ご返却

お忘れ物がないように商品付属の「同梱物の一覧表」を照合し、

納品時にお届けした箱にもれなく梱包して下さい。

 

箱に商品と一緒に同梱されていた「返送用送り状」を貼りつけてから

商品に同梱されている「ご利用案内状」に記載されている運送会社に

お電話にて集荷依頼をかけて頂き、当店までご返送下さい。

 

【運送会社 主な連絡先】 ※荷物の集荷依頼がかけられる番号は地域により異なります。

ヤマト運輸サービスセンター 携帯電話から:0570-200-000

PHS・05IP電話から:050-3786-3333

 

佐川急便のホームページから最寄りの営業所が検索できます。

佐川急便ホームページ http://www.sagawa-exp.co.jp/send/branch_search/

【ご注意】

※付属の「返送用送り状」以外の送り状をご使用になる場合、送料はすべてお客様負担となります。

※利用したソフトウェア、データ等は消去して貸出し時の初期状態に戻して下さい。

※万一、付属品などに欠品が生じた場合は補充実費を申し受けます。

下へ

レンタル期間の延長

ご利用いただいている機材のレンタル期間の延長を希望される場合は、

レンタル期間終了日前日までに、延長受付の注文をお願いします。

但し、他のお客様のレンタル注文がある場合、延長できない場合があります。

 

・・・・期間延長のご注意・・・・

ご注文後の延長については1週間延長・2週間延長のみの適用となります。

上記以外の延長はできません。

 

延長料金の計算

レンタル料金+延長料金=ご請求額 となります。 (※延長料金に送料はかかりません。)

 

・・・・キャンセルについて・・・・

 

ご注文いただきました機材のキャンセルにつきましては、下記の点をご注意ください。

○ご注文された機材をキャンセルされる場合は必ずご連絡ください。

○キャンセル料金は発送日前日までにご連絡の場合は無料です。

商品発送後のキャンセルは、最低利用料金が発生します。

キャンセル料のお支払いが成されない場合、

今後当店でのご利用をお断りいたしますのであらかじめご了承ください。

下へ

レンタル約款

お客様(以下甲という)とPandora株式会社(以下乙という)との間の賃貸借契約(以下レンタル契約という)について、別に契約書類または、取り決め等による特約が無い場合は、下記約款条項を適用いたします。 レンタル物件ご利用の際には、約款の条項をご了承いただくものとします。

(契約の成立)

  • 甲は本レンタル約款を承諾の上、乙に対しお申込みをするものとし、乙は申込内容について適当と認めた場合契約が成立します。また、乙が適当と認めない場合、乙は甲に対し理由を説明する義務を負わないものとします。

(会員登録)

  • 当社専用会員登録は、本規約を承諾したうえ当社の定める入会手続きを行い、サービスの利用者として承認された方を意味します。会員として登録していただくためには、楽天市場とは別に当社の定める手続きにしたがって会員登録してください。会員は登録の手続きを完了した時点で、本規約の内容を承諾したものとみなします。
  • 会員登録は、必ずご本人の正確な情報を登録してください。登録していただいた情報が変更になった場合、当該会員はすみやかにその旨を当社に申告し、所定の変更手続きを取るものとします。利用登録内容の変更を怠ったために当社に損害を生じさせた場合、その損害を賠償する責任を負担するものとします。また、利用者に不利益が生じることがあっても、理由を問わず一切の責任を負いません。

第1条(レンタル物件)

  1. 乙は甲に請求書記載のレンタル物件(以下「物件」という)を貸借(以下「レンタル」という)し、甲はこれを借り受けます。

第2条(レンタル期間)

  1. レンタル期間は請求書記載のとおりとし、乙が甲に物件を引き渡した翌々日から開始され、乙が甲に返送する前日までとします。
  2. レンタル期間の延長はレンタル期間が満了する7日前迄にお申し出下さい。

第3条(レンタル料)

  • 甲は乙に対して請求書記載のレンタル料を請求書記載の支払方法によって支払います。一部の商品については、預り保証金を申し受けることがあります。

第4条(物件の引き渡し)

  • 乙は物件を甲の指定する日本国内(計画的避難地域、帰還困難地域、居住制限区域、避難指示解除準備地域-以下計画的避難地域等という-を除く)のお客様のご自宅、場所のみにおいて引き渡し、それに要した費用は甲の負担とします。それ以外では弊社が確認のとれる場所に限ります。また、その判断は弊社で決められるものとします。

第5条(担保責任)

1. 乙は甲に対して、物件の借受時において物件が正常な性能を備えていることのみを担保し、甲の使用目的への適合性については担保しません。
2. 甲が乙に対して物件の引渡日後2日以内に書面により物件の性能の欠陥を通知しなかったときは、物件は正常な状態を備えて引き渡されたものとします。
3. 甲の責によらないで生じた性能の欠陥により物件が正常に作動しない場合には、乙は物件を修理しまたは取替えます。但し、修理、取換えに多大な費用や時間がかかる時、乙はレンタル契約を解除する事ができる。
この場合には、乙は物件使用不能期間中のレンタル料を日割計算により減免するほかは、甲に対して 損害賠償の責を負いません
4. 乙は、前項に規定する以外には物件が正常に作動しないことに関して責任を負いません。

第6条(物件の保管、使用、維持)

1.甲は、物件の保管、使用にあたり、 善良なる管理者の注意をもってこれを取扱い、物件の保管・使用・維持に要する消耗品代その他の費用を負担します。
2. 甲は、乙の事前の書面による承諾なくして甲の指定設置場所以外に物件を移転したり、物件の改造、加工等をしないことは勿論、第三者に対する賃借権の譲渡または物権の転貸をしません。
3. 物件自体またはその設置、保管もしくは使用によって第三者に与えた損害については、甲がこれを賠償します。
4. 甲は、物件を譲渡、または物件に担保権を設定する等、乙の権利を侵害する一切の行為をしません。
5. 物件に貼付された標識、ラベルなどを剥いだり、汚損しません。

第 7 条(物件の使用地域)

甲の物件使用地域は日本国内(計画的避難地域等を除く)とします。
(但し、海外出張用モデルは海外での使用が可能)

第 8 条(ソフトウエアの複製等の禁止)

1. 物件の全部または一部にソフトウエアが含まれる場合、甲はそのソフトウエアに関して次の行為をしません。
(1) 有償であると無償であるとを問わず、ソフトウエアの全部または一部を第三者に譲渡しもしくはその再使用権を 設定し、または第三者に複製、使用させること。
(2) ソフトウエアの全部または一部を複製すること。
(3)ソフトウエアを変更しまたは改作すること。
2. 甲は、乙または乙の代理人からソフトウエア機密保持のために必要な措置を求められたときはこれに従います。
3. 甲は、ソフトウエアの保管または使用に起因して損害が発生した場合には、一切の賠償責任を負います。

第 9 条(物件の滅失、毀損)

1. 甲が自己の責による事項で物件を滅失(修理不能または所有権の侵害を含む)、滅失(修理不能または所有権の侵害を含む)した場合、甲は乙に対して代替物件の購入代価、又は物件の修理代を支払います。
2. 前項の場合、甲は物件の使用の可否にかかわらず、レンタル期間中はレンタル料の支払義務を免れません。なお、機器の修理期間分として当該機器の最低レンタル料金を請求致します。
3.ご返却されたレンタル商品が過度に汚れている場合、クリーニング代1000円、分解清掃代5000円、またレンタル商品に凹み、キズ等を付け再レンタルが不能の場合、商品代金をご請求します。注文時にいただいています、カード情報にて決済させていただく事がございます。

第 10 条(保険)

1. 乙は物件に対する乙所定の動産総合保険契約を締結し、本契約の存続期間中これを継続します。
2. 保険事故が発生したときは、甲は直ちにその旨を乙に通知し、かつ乙の保険金受取りに必要な協力をします。
3. 甲が前項の義務を履行したときは、乙は受け取った保険金(免責金額あり)を第9条の金額、その他の甲の乙に対する支払に充当します。従って甲は乙に支払われた保険金を限度とし、当該物件にかかる第9条の債務の支払いを免れます。またレンタル安心補償プランを適用します。ただし、甲に故意または重大な過失がある場合はこの限りではありません。
4. 第1項にかかわらず、乙はソフトウエアについては動産総合保険を保守しません。

第 11 条(甲よりの解約申し入れ)

甲は、レンタル期間中といえども、甲の申し出により物件を乙の指定する場所に返還してこの契約を解約することができます。ただし、この場合のレンタル料の精算は、請求書記載のレンタル料によらず、別途乙が甲に交付する乙 所定の価格表(以下「価格表」という)に基づいて算出した解約日迄をレンタル期間とするレンタル料と支払済 レンタル料との差額を、物件の返還後甲に支払います。

第 12 条(契約の解除)

甲が次の各号の一にでも該当した場合には、乙は催告、通知なくこの契約を解除することができます。この場合、 甲は乙の債権の確保および物件の保全等に要した費用ならびに価格表に基づいて算出した解約日迄をレンタル 期間とするレンタル料と支払済レンタル料との差額を、損害賠償金として直ちに現金で支払います。
(1) レンタル料の支払を 1 回でも遅延したとき。
(2) 甲が支払を停止したとき。
(3) 甲が破産、民事再生法、会社更生、整理等の申立をなし又は受けたとき。
(4) 甲が事業の休廃止、解散したとき、その他信用を喪失したとき。
(5) 故意または重大な過失により、物件に修理不能の損害を与えまたは滅失したとき。
(6)第15条第1項、第2項のいずれかに該当する行為をし、または第15条1項の規定に基づく表明、確約に関して違反または虚偽の申告をした事が判明したとき。
(7) その他本契約の各条項に一つでも違反したとき。

第 13 条(物件の返還)

1. この契約が期間満了により終了しまたは前条の規定によって契約が解除されたときは、甲はレンタル期間中に付加したデータを自らの責任と費用負担で消滅させた上で、乙の指定する場所へ物件を甲の費用にて直ちに返還します。その場合、残存したデータの漏洩らにより、甲及び第3者に損害が発生した場合、乙に一切の責任はありません。
2. 前項の場合において、甲の責により物件を返還せず(滅失を含む)、または毀損した物件を返還したときは、甲は乙に対して損害賠償として第9条により金額を支払います。
3. 甲が乙に対して物件の返還をなすべき場合にその返還を遅延したときは、その期限の翌日から返還完了日までにつき、甲は価格表に記載した 1 ヶ月のレンタル料金に物件返還遅延期間の月数を乗じた損害金を、物件の返還日に乙に支払います。この場合 1 ヶ月単位で計算し、日割計算はしません。
4. 利用者は、返却にあたりレンタル商品以外の物を入れないように十分注意するものとします。当社は、返却時にレンタル商品以外の私物が同梱されていた場合には3ヶ月保管し、この保管期間を過ぎた場合には、理由を問わず破棄するものとします。前項の同梱品について補償など責任を負わないものとする。

第 14 条(費用負担と支払遅延利息)

1. この契約の締結に関する運送費等およびこの契約に基づく甲の債務履行に関する一切の費用は甲の負担とします。
2. 消費税等額(消費税額および地方消費税額)は、甲の負担とします。消費税等額が増額されたときは、甲は、乙の請求により、直ちに増額分を乙に支払います。
3. 甲がこの契約に基づく一切の債務の履行を遅延した場合、その完済に至るまで年 14.6 %の遅延損害金を乙に支払います。

第 15 条(注文確定後のキャンセル料)

甲は乙に注文確定後のキャンセル料を下記の通り支払います。
①   発送日当日及び発送済みの場合、
ハードウエアーは最短期間レンタル料金の50%
ソフトウエアーインストール等作業費は 100%
送料実費
②   注文確定後の台数減変更等にはキャンセル料は発生しません。

第 16 条(反社会的勢力の排除)

1. 賃借人は、現在および将来にわたり、次の各号のいずれにも該当しないことを表明し、確約します。
① 暴力団、暴力団員、暴力団員でなくなった時から5年を経過しない者、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋等、社会運動等標ぼうゴロまたは特殊知能暴力集団その他これらに準ずる者(以下これらを暴力団員等という)
② 暴力団員等に経営を支配され、または経営に実質的に関与されていると認められる関係その他社会的に非難されるべき関係にある者
③ 自己または第三者の不正利益目的や第三者への加害目的等、不当に暴力団員等を利用していると認められる関係にある者
④ 暴力団員等への資金等提供、便宜供与などの関与をしていると認められる関係者
2. 甲は、自らまたは第三者を利用して次の各号に該当する行為を行わないことを確約する。
① 暴力的または法的な責任を超えた不当な要求行為
② 脅迫的な言動、暴力を用いる行為をし、または風説の流布、偽計もしくは威力を用いて乙の信用を毀損し、または乙の業務を妨害する行為
③ その他前各号に準ずる行為
甲が前2項に違反したときは、第12条⑥に該当するものとし、乙は、催告のみならず通知も行なわずレンタル契約を直ちに解除することができる。これにより甲に損害が生じた場合にも、乙はなんらの責任も負担しない。

第 17 条(不可抗力)

1. 天災地変、戦争、内乱、法令制度改廃、公権力による命令処分、労働争議、交通機関の事故、その他賃貸人の責に帰することのできない事由に起因するレンタル契約の賃貸人の履行遅延または履行不能については、賃貸人は何らの責をも負担しないものとします。
2. 前項の場合、乙は甲に対し通知の上、レンタル契約の全部または一部を変更または解除することができる。

第 18 条(合意管轄)

この契約についてのすべての紛争に関する管轄裁判所は、乙の本社所在地を管轄する裁判所とします。

第 19 条(付則)

本レンタル約款は、2014年1月1日以降に締結されるレンタル契約について適用されます。